ライオン
基本情報
概要
ライオンは1918年設立の日本を代表する生活用品メーカーで、歯磨きを中心に洗剤や化粧品、医薬品分野で高いブランド力を誇ります。
現状
ライオンは2024年12月期に連結売上高4129億円、営業利益283億円、純利益241億円の堅調な業績を達成しています。主力製品の歯磨きは日本国内で高いシェアを持ち、洗剤や化学品、医薬品分野への展開も積極的です。近年は東南アジアを中心とした海外事業が好調で、海外市場の拡大を加速中です。技術革新では粉末型台所用洗剤ライポンFや液体ライポンFの開発に加え、機能性表示食品や通信販売事業も展開してきました。サステナビリティでは廃材の再利用推進や日本語字幕付きCMの完全移行など多方面で取り組みを進めています。2030年に向けては商品の機能強化や環境配慮を一層深め、国内外でのブランド競争力強化を目指します。今後も競合の花王、小林製薬などとの競争が激化する中、新規技術開発と市場拡大に注力しています。
豆知識
興味深い事実
- 世界初の粉末タイプ台所用洗剤「ライポンF」を開発した。
- 企業スローガン『今日を愛する。』は2012年に設定された。
- かつてプロ野球チーム『ライオン軍』のスポンサーを務めていた。
- 企業マスコット『ライオンちゃん』は1983年に制定された。
- 東京・蔵前の新本社は2023年にグランドオープンした。
- 日本語字幕付きCMをテレビで初めて全面導入した。
- 創業者の小林富次郎は「人のため世のために役立つ仕事」を理念とした。
- 「NO17」はロゴを逆さにした際に読める隠れ商標として登録されている。
- 殺虫剤ブランド『バルサン』は一度売却後再参入し再度譲渡された歴史を持つ。
- 通信販売で展開していた機能性表示食品事業は日清食品に譲渡された。
- テレビCMのキャラクターに著名な俳優や声優が多数起用されている。
- 長年にわたり日本の生活用品業界で堅実なシェアを維持している。
- 海外では韓国や東南アジアを中心に多数の子会社を展開している。
- 高齢者向け介護用品や医薬品の開発・販売も積極的に行っている。
- 日本のテレビ番組多数のスポンサーとして長期間協力関係がある。
隠れた関連
- 創業者小林富次郎商店時代に牛乳石鹸共進社の前身を設立するなど化粧品業界と深い関係。
- 名前が同じだがライオン事務器やライオン・エア（航空会社）とは無関係。
- かつてのプロ野球チーム西鉄ライオンズと資本や関係はなく宣伝面で協力していた。
- 殺虫剤バルサンブランドは一時期レック株式会社に譲渡されている。
- バファリンやエキセドリンの商標権はブリストル・マイヤーズ・スクイブと合弁後に単独取得。
- 地域放送局で独自のスポットCMやミニ番組提供を多数展開し地域社会と連携している。
- 日本初のクローズドキャプション（字幕）付きテレビCMを導入実績がある。
- 通天閣の初代にライオン歯磨のネオンサインを掲示し知名度を拡大した。
将来展望
成長ドライバー
- 国内・東南アジア市場での機能性表示食品需要増加。
- 口腔ケア商品の高品質化と差別化強化。
- 環境配慮製品やサステナビリティへの注力拡大。
- デジタルマーケティングと通販チャネルの成長。
- 医薬品分野でのブランド価値向上と市場拡大。
- ペット用品市場の拡大による新規収益源開拓。
- 革新的化学製品開発と生産効率の向上。
- 健康・美容志向の高まりを背景とした新商品開発。
- グローバル経営資源の最適化と海外展開強化。
- 多様な顧客ニーズに応える製品・サービスの開発。
- 社会的責任と企業倫理の持続的強化。
- データ活用による新規事業の創出。
戦略目標
- 主要製品における国内市場シェア30%以上の維持・拡大。
- 東南アジアを中心に海外売上比率を40%以上にする。
- 製品のプラスチック包装を50%以上削減。
- すべてのテレビCMを字幕付きにしてアクセシビリティ向上。
- 機能性食品の売上を事業全体の20%へ引き上げる。
- 投資額年間100億円以上で研究開発を強化。
- CO2排出量30%以上削減を実現。
- 新規事業の売上高を500億円以上に。
- 地域社会向けの環境保全・健康支援活動を倍増。
- 多様性と包摂性を企業文化の柱として強化。
事業セグメント
病院・医療機関向け製品
- 概要
- 医療機関向けに信頼性高い医薬品と衛生用品を提供。
- 競争力
- 医療分野に特化した製品群と高い安全基準
- 顧客
-
- 病院
- クリニック
- ドラッグストア
- 医薬品卸売業者
- 製品
-
- 一般用医薬品
- 外用鎮痛消炎剤
- 機能性表示食品
- 衛生用品
介護・福祉施設向け製品
- 概要
- 介護現場のニーズに応える衛生・消臭用品を提供。
- 競争力
- 高齢者向け製品の専門知識と市場開拓力
- 顧客
-
- 介護施設
- 高齢者福祉施設
- 在宅介護サービス
- 介護用品販売店
- 製品
-
- 介護用衛生用品
- 消臭製品
- 衛生管理用品
業務用洗剤・清掃用品
- 概要
- 業務用洗浄ニーズに対応する多彩な製品を展開。
- 競争力
- 高い清掃効果と環境配慮製品の両立
- 顧客
-
- ホテル
- レストラン
- 商業施設
- 清掃会社
- 製品
-
- 業務用台所洗剤
- クリーナー
- 消臭剤
- 除菌剤
小売店・流通向けサポート
- 概要
- 小売店支援のための販促及び店頭管理サービスを提供。
- 競争力
- 提携企業との協働による販売効率化
- 顧客
-
- 小売店
- ドラッグストア
- スーパーマーケット
- 通販企業
- 製品
-
- 販売促進サービス
- 店頭メンテナンス
- マーケティングサポート
化学原料・界面活性剤
- 概要
- 様々な産業向けの高品質化学原料を提供。
- 競争力
- 技術力と安定供給のノウハウ
- 顧客
-
- 化学メーカー
- 工業メーカー
- 自動車関連企業
- コスメティックメーカー
- 製品
-
- 界面活性剤
- 工業用油脂
- 化学中間体
機能性食品・健康食品OEM
- 概要
- 健康志向に応える機能性食品の開発・製造を支援。
- 競争力
- 高い研究開発力と品質管理制度
- 顧客
-
- 健康食品メーカー
- 機能性表示食品企業
- ドラッグストア
- 通販事業者
- 製品
-
- 機能性表示食品
- 健康補助食品
- 栄養補助製品
海外市場向け事業
- 概要
- 海外市場開拓に注力し、現地ニーズに応じた製品を提供。
- 競争力
- 地域密着のマーケティングと販売網
- 顧客
-
- 東南アジア小売業
- 現地代理店
- 化粧品・生活用品市場
- 製品
-
- トイレタリー製品
- 洗剤・歯磨き製品
- 化粧品
競争優位性
強み
- 百年以上の伝統と信頼あるブランド力
- 日本国内トップクラスの口腔ケア技術
- 多岐にわたる製品ラインナップ
- 高性能かつ環境配慮型製品開発力
- 広範な国内外の販売ネットワーク
- 持続可能性を重視した経営体制
- 安定した財務基盤と資本力
- 強力な研究開発とイノベーション能力
- 効果的な広告・マーケティング戦略
- 多様な顧客層への対応力
- 健康・機能性食品分野への積極展開
- 海外市場の拡大推進力
- 強固なBtoB事業基盤
- 地域社会との連携と貢献
- テレビ・ラジオ提供番組による知名度向上
競争上の優位性
- 歯磨き製品におけるシェアトップクラスの品質と実績
- 機能性表示食品や通信販売事業での先駆的展開
- 国内外でトップクラスの洗剤技術と開発力
- 多様な販路と販売促進体制の構築
- ブランドキャラクターや広告戦略で高い企業認知度
- 東南アジアなど海外拠点の強化によるグローバル展開
- 多角的な事業展開で市場変動リスクを分散
- サステナビリティに基づいた製品開発と経営姿勢
- 実績ある製品ラインの継続的な刷新と拡張
- 高い顧客満足度を実現する商品とサービスの提供
- 自社研究所による独自技術の維持と革新
- 幅広い業界の提携やサプライチェーン構築
- テレビCMの字幕付対応で市場ニーズに適応
- 機能性食品分野における規制対応力と臨機応変な戦略
- 新規分野や市場への積極的な投資と経営資源配分
脅威
- 花王や小林製薬など強力な競合の存在
- 健康食品や機能性表示食品の規制強化
- 消費者ニーズの多様化と変化によるリスク
- 海外市場における現地競合や政治リスク
- 原料価格や物流コストの変動・上昇
- サステナビリティ基準の国際的な厳格化
- デジタル広告環境の競争激化
- 人口減少による国内市場縮小の影響
- グローバル経済情勢の不透明さ
- 特許・知的財産権の侵害リスク
- 新興企業や代替製品の台頭
- 自然災害による生産・流通リスク
イノベーション
2024: 通信販売事業の一部譲渡による事業再編
- 概要
- 通信販売向け機能性表示食品事業を日清食品に分割譲渡し事業の効率化を図る。
- 影響
- 事業資源の集中と収益構造の改善に寄与
2024: 医薬品ブランド「ハリックス」の権利譲渡
- 概要
- 外用鎮痛消炎薬「ハリックス」の商標権および製造販売権を帝國製薬へ譲渡。
- 影響
- 医薬品事業の見直しにより収益基盤の再構築を実現
2024: 栄養補助機能食品の研究開発強化
- 概要
- 健康志向に対応した機能性食品研究を推進し新製品開発を加速。
- 影響
- 市場競争力の向上と顧客満足度の増大に貢献
サステナビリティ
- 使用済み歯ブラシのリサイクル推進
- プラスチック類の包装削減・再生利用
- 工場の省エネルギー・環境負荷軽減活動
- 製品のエコデザイン拡充
- 日本語字幕付きCMへの全面移行
- 地域社会向け環境教育支援事業
- 廃棄物の適正処理・削減の徹底
- 持続可能な原料調達の推進
- 再生可能エネルギーの導入拡大
- 働きやすい職場づくりと多様性推進