ヤマトインターナショナル

基本情報

証券コード: 8127
業種: 繊維製品
業種詳細: 衣料品・服飾品
都道府県: 大阪府
設立年: 1947年06月
上場年: 1980年05月
公式サイト: http://www.yamatointr.co.jp/
東証情報: 東証情報
Yahoo!ファイナンス: Yahoo!ファイナンス
他の会社: 高橋カーテンウォール工業, ＹＫＴ, 新都ホールディングス, ハニーズホールディングス, アゼアス, マツオカコーポレーション, 高田機工, 日本フイルコン, 不二電機工業, オータケ, ノダ, ＡＶＡＮＴＩＡ, インテリックス, ファーストリテイリング

概要

ヤマトインターナショナルは1947年設立のアパレルメーカーで、「CROCODILE」ブランドを軸にカジュアル衣料を展開し、国内市場で中堅の地位を築く企業です。

現状

ヤマトインターナショナルは2023年度に連結売上約216億円を達成し、安定した経営基盤を持っています。主力ブランド「CROCODILE」は50年以上の歴史があり、メンズ・レディースウェアに加え、スポーツやリラックスサイズの展開で幅広い需要に対応しています。百貨店やスーパー、ショッピングモールの直営店、自社ECサイトを通じて、顧客接点を多様化し収益基盤を強化しています。近年は「CITERA」や「Penfield」などWEB特化型ブランドを立ち上げ、新たな顧客層の獲得を目指しています。東京本社ビルは建築家原広司による設計で、1990年に村野藤吾賞を受賞するなど企業イメージ向上にも寄与しています。環境負荷低減やサステナビリティへの取り組みも始めており、持続的成長のための基盤整備を進めています。競合他社との差別化に向けた商品開発強化や販路拡大を今後も推進し、市場変化に柔軟に対応する体制を構築しています。

豆知識

興味深い事実

東京本社ビルは建築家の原広司氏の設計作品で村野藤吾賞受賞。
CROCODILEは50年以上の歴史を持つ代表的ブランド。
1980年代には阪神タイガースの選手を起用したCMを放映。
2023年に約40年ぶりにクロコダイルブランドのCMを再開。
東京本社ビルが映画『マルサの女2』のロケ地として使用された。

隠れた関連

みどり会のメンバー企業であり、三和グループに属している。
大阪発のアパレル企業として地域経済に深く貢献。
スポーツブランド展開に伴いスポーツイベントにも協賛。
子会社に上海の雅瑪都時装有限公司を持ち中国にも展開。

将来展望

成長ドライバー

国内カジュアル衣料市場の安定した需要
ECおよび直販チャネルの拡大
若年層向け新ブランドの育成強化
持続可能な素材・製品へのシフト
多チャネル展開によるブランド認知度向上

戦略目標

EC売上比率30%以上の達成
サステナビリティ対応商品の比率50%超
新規スポーツブランドの市場シェア拡大
国内外でのブランド認知度のさらなる向上
直営店と流通店の最適チャネルミックス構築

事業セグメント

アパレル製品卸売

概要

流通小売向けに幅広いカジュアル衣料商品を卸売。

競争力

長年培ったブランド力と全国の流通網

顧客

百貨店
専門店
流通業者
EC事業者
ショッピングモール運営者

製品

カジュアル衣料
スポーツウェア
リラックスサイズ衣料

製品企画・開発

概要

ブランドの製品企画と開発を支援し市場需要に対応。

競争力

市場分析に基づく企画力の高さ

顧客

自社ブランド運営部門
外部デザイナー
素材供給メーカー

製品

商品企画支援
トレンド分析
素材評価

競争優位性

強み

50年以上の老舗ブランド運営
多様なカジュアル衣料ラインアップ
強固な流通チャネルと直販体制
大阪に根付く地域ブランド力
設計・建築面での高い企業イメージ

競争上の優位性

ワニのワンポイントで知られる独自ブランド価値
WEB特化の新ブランド展開による若年層獲得
百貨店やモール等幅広い販売チャネル展開
直営店およびECサイトによる消費者接点強化
持続的な製品企画力とトレンド対応力

脅威

アパレル市場での競合激化
国内市場の人口減少による需要縮小
為替変動による原材料価格上昇
ブランドイメージの陳腐化リスク
新規参入ブランドとの競争激化

イノベーション

2023: Lightning Boltブランドの立ち上げ

概要: スポーツテイストのカジュアル衣料ブランドを展開し、市場を拡大。
影響: 若年顧客層の新規開拓に成功

2023: クロコダイルのテレビCMを約40年ぶりに放映

概要: 関西・東海エリア限定でテレビCMを放映し、ブランド認知を活性化。
影響: 地域市場でのブランド強化

2022: WEB限定ブランドCITERAの拡充

概要: EC特化の若年向けブランド拡充によりオンライン売上を伸長。
影響: EC売上20%増加

2021: 製品企画力強化によるトレンド商品開発

概要: 市場分析を活用した企画体制を整備し迅速な商品投入を実現。
影響: 製品競争力向上

サステナビリティ

環境負荷低減を目指した素材の見直し
直営店舗での省エネ設備導入
従業員の働き方改革および多様性推進
食品ロス削減に繋がるアパレル廃棄削減活動
サステナブルファッション商品の企画推進