TOTO
基本情報
- 証券コード
- 5332
- 業種
- ガラス・土石製品
- 業種詳細
- 建設資材・設備
- 都道府県
- 福岡県
- 設立年
- 1917年05月
- 上場年
- 1949年05月
- 公式サイト
- https://jp.toto.com
- 東証情報
- 東証情報
- Yahoo!ファイナンス
- Yahoo!ファイナンス
- 他の会社
- キッコマン, ASAHI EITOホールディングス, ジャニス工業, LIXIL, コマツ
概要
TOTOは1917年創業の住宅設備機器メーカーで、衛生陶器分野で国内首位を誇り革新的な技術力で市場を牽引しています。
現状
TOTOは2022年3月期に連結売上高6,452億円、営業利益521億円を計上し国内衛生陶器市場で約6割のシェアを占めています。主力製品のウォシュレットや節水型トイレは高い環境性能を備え、国内外で高い評価を得ています。海外展開はアジア、欧州、北米に積極的に進出し、事業のグローバル化を推進しています。また、バリアフリーやユニバーサルデザインを重視する商品開発や、障害者雇用の特例子会社設立による社会貢献も積極的に行っています。近年は本社ビルの建て替えや特損処理など経営環境の変化に対応しつつ、建築基準法改正による国内市場のリフォーム需要減少に伴い海外市場への販路拡大を強化しています。2030年に向けて環境負荷低減とIoTを活用したスマート住宅設備の開発に注力し、高収益体質の維持を目指しています。
豆知識
興味深い事実
- TOTOは日本の衛生陶器市場で約6割のシェアを持つ国内最大手。
- ウォシュレットは1980年代に世界初の温水洗浄便座一体型便器を発売。
- トルネード洗浄技術により便器の汚れ落ち性能が大幅向上。
- 創業当初は食器製造も行い、瑠璃色の技術は現在のロゴ色に影響。
- 2006年には光触媒技術で恩賜発明賞を受賞。
- 福岡県北九州市に本社を置き、創業から100年以上の歴史がある。
- バリアフリー商品開発により2006年に内閣総理大臣表彰を受賞。
- 日本初のユニットバスルームを1964年に発売。
- ウォシュレットのCMコピー「おしりだって、洗ってほしい。」は流行語に。
- 環境配慮型製品の普及を目的にTOTO GREEN CHALLENGEを展開。
- 2017年の創立100周年ではトイレバイクネオなどユニークなキャンペーン展開。
- 北九州国際音楽祭を長年スポンサーとして支援。
- 陸上競技部の女子マラソン代表選手も所属している。
- ギラヴァンツ北九州のユニフォームスポンサーを務める。
- 建築基準法改正後、海外市場に注力しシンガポールや欧州に拠点設置。
隠れた関連
- INAX(現LIXIL)は森村財閥の関係企業でTOTOと歴史的に深い繋がりがある。
- 子会社であるTOTOサニテクノはINAX本拠地に存在し、競合しつつ協力もある。
- 中部国際空港のトイレはLIXIL製品と共に一部TOTO製が採用されている。
- テレビCMに仲畑貴志を起用し、多数のヒット広告を生み出す。
- 障害者雇用促進の特例子会社サンアクアトートーを北九州市と設立。
- 環境意識の高いサンプラザ中野くんがトイレバイクネオの応援歌を提供。
- 商品出版部門では建築関連書籍や作業者向け漫画を発刊している。
- 日本のスポーツ振興くじ“toto”と連携したプロジェクトを展開。
将来展望
成長ドライバー
- 国内外での節水・環境対応製品需要の拡大
- 海外市場への販売チャネル強化・拡大
- IoT・スマートホーム技術の製品組込
- ユニバーサルデザイン・バリアフリー需要増
- リノベーション・リフォーム市場の回復期待
- 技術革新による新製品開発
- サステナビリティへの高まる投資と規制対応
- コロナ後の住宅市場活性化
- グローバル経済の安定化による事業環境改善
- 業界内M&Aを活用した事業成長
戦略目標
- 環境負荷を大幅に低減する製品ラインナップの確立
- 海外売上比率を30%以上に拡大
- IoT対応スマート住宅設備の市場リーダー化
- 国内外でのバリアフリー基準適合製品の充実
- 従業員の多様性と働きやすさの向上
- 製造工程のCO2排出ゼロ達成
- バリューチェーン全体でのサステナブル調達達成
- 製品リサイクル率80%超を目指す
- 高付加価値製品の売上比率50%以上
- 地域社会貢献活動の持続的拡大
事業セグメント
住宅設備機器商社向け販売
- 概要
- 住宅建材市場向けに多様な機器を安定供給。
- 競争力
- 国内シェア首位と安定した供給体制
- 顧客
-
- 住宅設備商社
- 建築資材卸業者
- リフォーム業者
- 商社
- 建材専門店
- 製品
-
- 衛生陶器
- システムキッチン
- ユニットバスルーム
- 水栓金具
- 給湯器
建築・リフォーム企業向けサービス
- 概要
- 建築プロジェクトに最適な設備提供と技術支援。
- 競争力
- 設計提案及びメンテナンス体制の充実
- 顧客
-
- 建設会社
- リフォーム企業
- 設計事務所
- 建築設計者
- 施工会社
- 製品
-
- ユニットバス
- システムキッチン
- 衛生設備機器
- 住宅用アクセサリー
- IoTトイレシステム
商業施設・公共施設向け設備提供
- 概要
- 施設向けに耐久性と快適性を兼ね備えた設備を提案。
- 競争力
- バリアフリー・ユニバーサルデザインの先進性
- 顧客
-
- ホテルチェーン
- 商業施設管理会社
- 公共団体
- 病院
- 学校
- 製品
-
- 多目的トイレ
- バリアフリー設計製品
- 高耐久衛生陶器
- 大型ユニットバス
- 清掃・保守サービス
海外住宅設備事業
- 概要
- アジア、欧州、北米への販売ネットワーク拡充。
- 競争力
- 高品質製品と地域適合型サービス
- 顧客
-
- 海外住宅建設会社
- 国際商社
- 輸出業者
- 現地販売代理店
- 海外ショールーム
- 製品
-
- 衛生陶器
- システムキッチン
- 温水洗浄便座
- ユニットバスルーム
- 節水型製品
研究開発・技術サービス
- 概要
- 先行技術開発と産学連携研究を推進。
- 競争力
- 豊富な特許と技術ノウハウ
- 顧客
-
- 大学研究機関
- 技術協力企業
- 新製品開発部門
- 環境技術関連機関
- 産学連携パートナー
- 製品
-
- 光触媒技術
- 防汚技術
- 省エネルギー設備
- IoTセンサー
- 水環境管理技術
メンテナンスサービス
- 概要
- 製品長寿命化と顧客満足度向上を目的としたサービス。
- 競争力
- 全国ネットワークによる迅速対応
- 顧客
-
- 住宅所有者
- 施設管理者
- 建築会社
- 設備保守会社
- リフォーム業者
- 製品
-
- 製品メンテナンス
- 定期点検
- 部品供給
- リニューアルサービス
- 故障対応
競争優位性
強み
- 国内衛生陶器市場で圧倒的シェア6割
- 革新的な温水洗浄便座技術と特許
- 環境負荷低減製品の先駆者
- 強固な国内外販売ネットワーク
- 高いブランド認知度と信頼性
- バリアフリー・ユニバーサルデザイン推進
- 多角的な製品ラインナップ
- 優れた研究開発力と技術蓄積
- 社会貢献活動による企業価値向上
- 堅実な財務基盤
競争上の優位性
- 独自のトルネード洗浄とセフィオンテクト技術による差別化
- 国内トップクラスの節水型トイレ開発および普及率
- ウォシュレットのブランドイメージと市場浸透度
- グローバル展開と地域ニーズへの適応力
- 特例子会社を活用した障害者雇用と社会責任
- 長期にわたる安定した経営基盤と実績
- 多様な販売チャネルの活用による市場カバー率
- 環境技術の積極的導入による持続可能性
- 多数の特許保有と技術革新による模倣困難性
- 地域密着型支援活動によるロイヤルカスタマー構築
脅威
- 建築基準法改正による国内住宅着工減少
- 国内リフォーム市場の縮小傾向
- 海外市場における激しい価格競争
- 素材価格の高騰と供給不安定
- 環境規制強化に伴うコスト増加
- 新興企業による技術革新競争
- 為替変動リスクによる収益影響
- エネルギーコストの上昇
- 社会情勢の変化による投資抑制
- 自然災害による製造・物流への影響
- 人口減少による国内需要縮小
イノベーション
2023: 次世代IoT搭載スマートトイレ展開
- 概要
- センサー技術を活用し使用状況を解析、節水とメンテナンス効率を大幅に向上。
- 影響
- 顧客満足度向上と運用コスト削減を実現
2024: 環境配慮型節水トイレの改良
- 概要
- 少ない水量で強力洗浄を可能とする新型トルネード洗浄技術の導入。
- 影響
- 年間水使用量20%削減に貢献
2022: 光触媒ハイドロテクト技術の実用化
- 概要
- 表面に抗菌・防汚機能を持つ光触媒コーティングを製品に適用。
- 影響
- 製品の清潔性と耐久性が向上
2021: バリアフリー対応製品の拡充
- 概要
- 高齢者や障害者向けに使いやすい設備機器を開発しラインアップ増強。
- 影響
- ユニバーサルデザイン分野での市場拡大
2025: スマート浴室システムの研究開発強化
- 概要
- リモート操作や健康管理機能を備えた次世代浴室システムを開発予定。
- 影響
- 市場ニーズ対応で新規顧客獲得を目指す
サステナビリティ
- 節水型トイレの普及加速による水資源保全
- 製造過程のCO2排出削減計画実施
- 障害者雇用促進のため特例子会社設立
- 環境負荷低減素材の積極採用
- 地域社会への環境教育支援活動
- ISO14001認証による環境マネジメント強化
- グリーン調達基準の策定と運用
- 製品リサイクルと廃棄物削減プログラム実施
- ユニバーサルデザイン製品開発の推進
- 環境配慮型物流の導入と効率化