artience

基本情報

証券コード
4634
業種
化学
業種詳細
化学・化成品
都道府県
東京都
設立年
1907年01月
上場年
1961年10月
公式サイト
https://www.artiencegroup.com/ja/
東証情報
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Yahoo!ファイナンス
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他の会社
大日精化工業, 大日本塗料, 日本ペイントホールディングス, 関西ペイント, 中国塗料, 藤倉化成, ナトコ, エスケー化研, DIC, サカタINX, 東インキ, ドラフト

概要

artienceは1907年創業の東京都拠点の化学メーカーで、印刷インキ・機能性ポリマーを主力事業とし、凸版印刷系として業界で高い技術力と多角的な製品展開を誇る企業です。

現状

artienceは2023年12月期に連結売上高3,221億円、純資産2,556億円を計上し安定した財務基盤を有しています。主力の印刷インキや機能性ポリマー事業で国内外の印刷関連業界に強固な地位を築いています。高性能素材の開発を推進し、環境対応製品や高機能性材料の拡充に積極的です。資本提携先のサカタインクスとの連携強化や、新規技術導入による製品差別化を図っています。事業子会社を通じて多様な製造拠点を持ち、複数の国内工場で生産効率向上に取り組んでいます。2024年の社名変更にともないブランド再構築を進め、サステナビリティにも注力しています。将来的には機能性材料の海外展開強化と新用途開発により成長を図る方針です。投資分野として、環境配慮型塗料や電子材料の拡大に注力中です。

豆知識

興味深い事実

  • 名前は「アート」と「サイエンス」の融合から命名。
  • 印刷インキ分野で100年以上の歴史を持つ。
  • 2024年1月1日に現社名に商号変更した。
  • 凸版印刷グループの中核企業の一つである。
  • 国内外に多くの製造拠点を持つ。
  • 創業者は小林鎌太郎で1896年に個人店を開業。
  • サカタインクスと資本提携を結んでいる。
  • 環境対応インキ製品の開発に早期から着手。
  • 複数の産業向け高機能材料を扱う多角化経営。
  • 鉄道輸送用の専用コンテナを利用して物流効率化。

隠れた関連

  • 凸版印刷ホールディングスの大株主として経営安定に貢献。
  • サカタインクスとの資本提携が技術交流に寄与。
  • 複数の子会社を通じて地域経済に雇用を提供。
  • 産学連携による新素材開発に積極的な企業。
  • グループ内の物流合理化でコスト競争力を強化。
  • 塗料・接着剤分野でも国内大手と密接な取引関係。
  • 国内外の厳格な環境規制に適合する製品を開発。
  • 持株会社体制移行で子会社の事業強化を推進。

将来展望

成長ドライバー

  • 環境規制強化による環境対応製品需要増加。
  • デジタル印刷技術の普及に伴う新素材需要拡大。
  • グローバル市場での高機能材料需要の増加。
  • サステナビリティ対応商品の拡充による付加価値向上。
  • 素材多様化ニーズによる新規技術投入。
  • 産業用接着剤・塗料の高度化要求。
  • 資本提携企業との連携強化による事業拡大。
  • 電子機器市場の成長に伴う高機能電子材料需要。
  • 新興国市場での事業展開加速。
  • 研究開発投資の積極推進。

戦略目標

  • 環境対応製品売上比率70%以上の実現。
  • 国内外製造拠点の省エネ化とCO2排出削減50%。
  • グローバル市場での売上高倍増。
  • 新規事業分野での売上1,000億円達成。
  • ESG評価上位ランクの維持・向上。
  • 研究開発投資比率を売上の5%以上に確保。
  • 高機能材料の市場シェア拡大。
  • 持続可能なサプライチェーン構築。
  • デジタル技術活用による生産性向上。
  • 多様な人材活用とダイバーシティ推進。

事業セグメント

印刷材料事業

概要
多様な印刷用途に対応した高性能材料を製造提供。
競争力
高い技術開発力と幅広い製品ラインナップ
顧客
  • 商業印刷会社
  • パッケージ印刷業者
  • 出版印刷業
  • 広告代理店
  • 産業印刷業
製品
  • 印刷用インキ
  • UV硬化インキ
  • 水性インキ
  • オフセットインキ
  • 特殊印刷材料

高機能ポリマー・接着剤事業

概要
産業向けに高機能素材や接着製品を提供し信頼を得る。
競争力
耐久性・機能性に優れた独自技術
顧客
  • 自動車メーカー
  • 電子機器メーカー
  • 建築資材メーカー
  • 工業製品製造業
  • 化粧品メーカー
製品
  • 接着剤
  • コーティング材
  • 耐熱ポリマー
  • 粘接剤
  • 機能性樹脂

色材・顔料分野

概要
多様な産業向けに高品質色材と顔料を供給。
競争力
多機能顔料開発のリーダーシップ
顧客
  • 塗料メーカー
  • プラスチック成形業
  • 電子部品メーカー
  • 繊維染色業者
  • 包装資材メーカー
製品
  • 機能性顔料
  • 高分散顔料
  • 着色剤
  • 染料
  • 特殊色材

電子材料セグメント

概要
先端電子材料を提供し技術革新を支援。
競争力
高純度材料製造の高度な技術力
顧客
  • 半導体メーカー
  • 電子部品製造業
  • プリント基板製造
  • 通信機器メーカー
  • 精密機器メーカー
製品
  • 導電性ペースト
  • プリントエレクトロニクス材料
  • 高純度樹脂
  • 耐熱顔料
  • セラミック材料

パッケージ・包装材料

概要
高機能包装材を製造し食品・産業の品質保持に寄与。
競争力
機能性と環境配慮を両立したパッケージ提案
顧客
  • 食品メーカー
  • 日用品メーカー
  • 物流業者
  • 小売業
  • 包装資材業者
製品
  • バリアフィルム
  • 防湿包装材
  • 耐油フィルム
  • 環境配慮包材
  • プラスチック包材

塗工材料事業

概要
多用途塗工材料で産業の製品価値向上に貢献。
競争力
高耐久性と多機能性の製品ラインナップ
顧客
  • 自動車塗装業
  • 建築資材企業
  • 工業製品製造者
  • 防錆材メーカー
  • 家電製造業
製品
  • 耐候性塗工材
  • 防錆塗工材
  • 防汚塗工材
  • 耐熱塗工材
  • 透明保護塗工材

競争優位性

強み

  • 高技術力を活かした多彩な製品群
  • 東洋インキグループの安定した資本基盤
  • 国内外の多様な製造拠点と生産ネットワーク
  • 資本提携先とのシナジー効果
  • 環境対応製品の開発力
  • 長期の歴史に裏打ちされた信頼性
  • 研究開発への積極的投資
  • 幅広い顧客基盤の確立
  • ブランド認知度の高さ
  • 高度な品質管理体制
  • 多様な産業分野への展開
  • 堅固な財務基盤

競争上の優位性

  • 多様な印刷インキ製品群によるシェア優位
  • 独自の高機能性ポリマー技術の保有
  • 環境配慮型製品開発における先進性
  • 国際市場における広範な販売網
  • 顧客ニーズに即応する製品カスタマイズ能力
  • 東洋インキグループホールディングスとの連携強化
  • 多拠点によるリスク分散と効率的生産
  • 高度な研究開発施設を活用した技術革新
  • 幅広い産業用途に対応可能な製品ポートフォリオ
  • 長年培った業界ネットワークと顧客信頼
  • サステナビリティ推進の先進的取り組み
  • 資本関係にある主要株主との強いパートナーシップ
  • 多様な販売チャネルによる顧客接点の拡大

脅威

  • 原材料価格の世界的な変動リスク
  • 環境規制強化による製品・製造コスト増加
  • 国内市場の縮小および競合激化
  • 海外競争企業の技術革新と価格競争
  • 為替変動による収益の不安定化
  • 新素材や代替技術の登場による市場変化
  • 地政学リスクによるサプライチェーンの混乱
  • 労働力不足による生産コスト上昇
  • 環境対応製品への急速なシフトへの対応遅れ
  • 気候変動による原材料供給の不安定化
  • 新型コロナウイルスなど感染症リスク
  • 知的財産権紛争のリスク

イノベーション

2024: 環境配慮型インキ技術の強化

概要
低VOC・植物由来原料を活用した環境対応型印刷インキを開発。
影響
製品の環境負荷削減と市場競争力向上に寄与。

2023: 高機能ポリマー新製品の投入

概要
耐熱性・耐久性を兼ね備えた新規ポリマー材料を開発し市場投入。
影響
産業用途拡大と売上増加に繋がる。

2022: 電子材料向けナノ顔料開発

概要
高分散性で安定した電子材料用のナノ顔料を商品化。
影響
電子部品メーカーからの評価が高まり受注増。

2021: 持株会社体制の強化

概要
グループ再編を経て持株会社として経営効率化を進行。
影響
経営効率向上により競争力強化に繋がった。

2020: 環境配慮パッケージ資材の開発

概要
バイオマス配合包装材を導入し環境負荷低減製品を提供。
影響
エコ意識の高い顧客からの需要増加。

サステナビリティ

  • 低VOCインキと塗料の開発拡大
  • 再生可能資源活用の製品設計
  • 製造プロセスのCO2排出削減推進
  • 廃棄物リサイクル率向上目標設定
  • 環境・社会・ガバナンス(ESG)統合経営促進
  • グループ全体の環境マネジメント強化
  • 環境報告書・サステナビリティ情報の公開
  • グリーン調達推進
  • 地域環境保全活動への参画
  • 従業員の環境意識向上教育