リゾートトラスト

基本情報

証券コード: 4681
業種: サービス業
業種詳細: 旅行・ホテル
都道府県: 愛知県
設立年: 1973年04月
上場年: 1997年09月
公式サイト: https://www.resorttrust.co.jp/
東証情報: 東証情報
Yahoo!ファイナンス: Yahoo!ファイナンス
他の会社: ポラリス・ホールディングス, メタプラネット, ワシントンホテル, アメイズ, グリーンズ, ＡＢホテル, ミズノ, 西武ＨＤ, 共立メンテ, アゴーラホスピタリティーグループ, 帝国ホテル

概要

リゾートトラストは1973年創業の会員制リゾートホテル最大手で、エクシブなど多彩なブランドを展開し国内外で高級リゾート事業をリードする企業です。

現状

リゾートトラストは2025年3月期に連結売上高約2493億円、総資産約4929億円と堅調な財務基盤を持ち、会員制リゾートホテル分野で市場シェア7割超を誇ります。国内に46ヵ所、海外にハワイの高級「ザ・カハラ・ホテル&リゾート」を含む施設を運営し、顧客基盤の安定性が強みです。多角化戦略としてホテル、ゴルフ、メディカル、シニアレジデンスなど複数事業を展開し、近年も歴史的旅館跡地を活用した高級施設展開を強化しています。サステナビリティの観点では、長期的に安定したサービス提供と地域社会貢献を重視し、持続的成長を志向。2030年にはブランド価値向上と海外展開の拡大を掲げ、国内外の高品質リゾート需要の増加に対応中です。さらに医療検診子会社ハイメディックなどの健康関連事業を展開し、異分野とのシナジー創出を図っています。多様なサービス提供と強固な顧客ネットワークを活用し、リゾート業界におけるリーダー的地位を維持しています。

豆知識

興味深い事実

会員制リゾートホテル市場で約7割のシェアを占める最大手。
ザ・カハラ・ホテル&リゾートはハワイ最高級のリゾートホテルとして有名。
32年連続で日経MJの会員制リゾートクラブ部門売上高第1位を保持。
歴史的な旅館跡地に高級会員制ホテルを積極開発している。
女子プロゴルフトーナメント『リゾートトラストレディス』を開催。
医療検診子会社ハイメディックは会員制医療サービスの先駆者。
多くの施設が全国各地の有名観光地に立地している。
老舗和風旅館跡地の施設を所有し伝統とモダンを融合。
株主に宝塚コーポレーションが12％以上の大株主として存在。
株価指数JPX日経インデックス400の構成銘柄に選定されている。
会員制ホテルながらホテル売上高全体でも日本第2位に位置。
東京ベイコート倶楽部は日本初の完全会員制リゾートホテル。
事業多角化によりリゾート事業以外にも強みを広げている。
創業当初は宝塚エンタープライズとしてスタートした歴史がある。
ホテルブランドは30年以上にわたり高級路線を追求し続けている。

隠れた関連

俳優の沢本忠雄が企画プロデューサーとして一部施設の運営に関与。
RCIとの業務提携により海外施設との会員相互利用が可能。
地域自治体や地元企業と連携したリゾート開発を積極的に推進。
ホテル施設改装で過去に破綻した企業資産を買収し事業拡大。
高級ブランドのカハラを通じて海外富裕層へのマーケティング戦略を展開。
医療健康サービスを核にヘルスケア関連企業との提携も進めている。
不動産関連会社や金融子会社を活用し資産運用と収益安定化を図る。
環境負荷低減の取り組みで地域の保存団体や大学との共同研究を実施。

将来展望

成長ドライバー

国内外の高級リゾート需要の増加と市場拡大。
高齢化社会に対応したシニア向け住宅・サービス成長。
健康志向の高まりによるメディカルサービス需要増。
地域連携型の持続可能なリゾート開発推進。
IT・デジタル技術活用による顧客体験向上と効率化。
海外富裕層の訪日需要拡大を活かしたインバウンド強化。
多様な商品ブランドの拡充による顧客層の拡大。
環境・社会責任を意識したESG経営の推進。
既存施設のリニューアルと新規開発による競争力強化。
顧客ロイヤルティ向上を図るサービスの充実。
経営効率化による収益改善と投資回収の加速。
コロナ禍の収束に伴う旅行・宿泊需要の回復。

戦略目標

ブランド価値向上による国内外高級市場シェア拡大。
シニアレジデンス事業の収益拡大と施設数倍増。
健康・医療関連サービスの強化と地域展開拡大。
持続可能なリゾート運営による環境負荷半減。
DX推進による顧客体験の革新と効率化実現。
安定した財務基盤維持と資産効率の最大化。
新規顧客層獲得のためのブランド多様化戦略。
地域社会との連携強化による共創価値創出。
海外富裕層需要の取込みによる国際展開推進。
ESG指標に準拠した経営目標の公開と達成。

事業セグメント

会員制リゾートホテル運営支援

概要

会員制ホテルの運営と顧客管理をサポート。

競争力

長年の運営実績と会員基盤管理能力

顧客

法人会員
個人会員
旅行代理店
提携企業

製品

会員権販売管理
宿泊管理システム
顧客満足度調査
マーケティング支援

ゴルフ施設運営

概要

リゾートゴルフの運営と付随サービス提供。

競争力

高級志向の会員向けサービス

顧客

会員
法人コンペ主催者
地域自治体

製品

施設管理
会員権販売
コンペ運営
ゴルフレッスン

メディカルクラブサービス

概要

会員制健康診断・予防医療を提供。

競争力

高度医療連携と会員制サービス

顧客

個人会員
医療機関
企業福利厚生部門

製品

健康診断
検診予約管理
健康相談
疾病予防プログラム

シニアレジデンス事業

概要

質の高い高齢者向け住宅と介護サービスを運営。

競争力

医療連携と高級志向の施設運営

顧客

高齢者
介護事業者
医療機関
行政

製品

介護付き住宅運営
医療連携サービス
生活支援サービス
地域連携ケア

結婚式・宴会事業

概要

結婚式や各種宴会の企画と運営を実施。

競争力

歴史的な会場と上質ホスピタリティ

顧客

出席者
結婚式顧客
企業
イベント企画会社

製品

結婚披露宴運営
宴会サービス
パーティー企画
ケータリング

競争優位性

強み

国内会員制リゾートホテル市場で圧倒的シェア
多様なブランドによる幅広い顧客層対応
国内46施設、海外高級ホテル運営によるグローバル展開
医療検診やシニア分野への事業多角化
長年の歴史による安定した顧客基盤と信頼
高級ホテルの運営ノウハウとサービス品質
充実したゴルフ施設と会員権市場の連携
一貫した会員管理システムとマーケティング力
地域社会との連携によるブランド価値向上
高水準の財務基盤と資産規模
独自の資産取得戦略による事業拡大
充実した健康・医療サービス提供
顧客満足度を重視した経営体制
多様な販売チャネルと直販体制
高価格帯市場に強み

競争上の優位性

国内会員制リゾートホテルで約70%の市場占有率
歴史あるブランド『エクシブ』を軸とした高級ホテル群
ハワイのザ・カハラを含む海外展開によるブランド強化
会員向けサービスの充実と付加価値提供力
ゴルフ・メディカル・シニア領域の多角的展開で収益安定化
長期会員契約による安定収入基盤
顧客満足度調査に基づくサービス改善体制
不動産取得・活用の独自戦略による収益最大化
強固な顧客ネットワークとロイヤリティの高さ
地域社会と行政との協働による施設価値向上
多様な販売チャネルからの集客力
積極的なブランド刷新と新ブランド開発
複数事業セグメント間のクロスマーケティング
業界トップクラスの顧客管理システム
持続可能な経営を重視した企業風土

脅威

新型感染症などの観光・宿泊業界の外部環境変動
景気後退による高級リゾート需要の減少
他社による会員制リゾート市場への新規参入
不動産市場の価格変動リスク
地域社会の反対や環境規制による開発制約
国際情勢の変化による海外事業リスク
顧客ニーズの多様化に対応できないリスク
競合企業による価格競争の激化
法規制の強化による事業コスト増加
施設老朽化による更新投資負担の増大
人手不足によるサービス品質低下リスク
自然災害による施設被害と営業中断の可能性

イノベーション

2023: 新ブランド『ホテルトラスティプレミア』の開業

概要: 2019年以来展開した新ブランドホテルを日本橋浜町、熊本市に開業し高級感を強化。
影響: 高価格帯顧客の獲得強化と収益基盤の多様化

2022: 老朽化施設の営業終了とリニューアル計画

概要: 老朽施設を終了し、重点施設の刷新と新施設開発に注力。
影響: 資産効率の改善とブランド価値維持

2021: ハイメディック健康診断サービスの拡充

概要: 会員制医療検診の高度化とサービス範囲拡大を推進。
影響: 医療領域での顧客基盤拡大と収益強化

2020: ザ・カハラ・ホテル&リゾート横浜の開業

概要: ハワイに次ぐ国内新拠点として横浜に高級施設開設。
影響: 国内外ブランド強化と顧客層拡大

2020: デジタル予約システム導入

概要: 予約や顧客管理にICT技術を活用し利便性向上。
影響: 顧客体験向上と業務効率化

2024: 地域連携型シニアケアサービス強化

概要: 介護と医療の連携を強めたシニアレジデンス開発。
影響: 高齢者ニーズへの対応力向上

サステナビリティ

地域社会との協働による環境保全活動推進
省エネルギー設備の導入と温室効果ガス削減
歴史的施設の保存と文化振興への貢献
廃棄物のリサイクル率向上と削減努力
社員の健康維持・育成プログラム整備
高齢者福祉施設の質向上による社会貢献
エコツーリズム促進による持続可能観光推進
環境に配慮した資材調達基準の設定
コロナ禍における感染症対策の徹底
多様性尊重と働きやすい職場環境整備
地域イベント支援を通じた地域活性化
企業倫理遵守とガバナンス強化