Fast Fitness Japan
基本情報
- 証券コード
- 7092
- 業種
- サービス業
- 業種詳細
- レジャー・レジャー施設
- 都道府県
- 東京都
- 設立年
- 2010年05月
- 上場年
- 2020年12月
- 公式サイト
- https://fastfitnessjapan.jp/
- 東証情報
- 東証情報
- Yahoo!ファイナンス
- Yahoo!ファイナンス
- 他の会社
- フィットイージー, ルネサンス, LIFE CREATE, ネオジャパン, セントラルスポーツ, ジェイエスエス, イワキポンプ, AKIBA, トゥエンティーフォーセブンホールディングス, カーブスホールディングス, 東祥
概要
エニタイムフィットネスは2010年設立のサービス業界における24時間営業フィットネスクラブ運営のリーディングカンパニーで、日本国内外に1000以上の店舗を展開しています。
現状
株式会社Fast Fitness Japanは2021年3月期に連結売上高約111億円、純利益約9億円を計上し、堅実な経営基盤を築いています。主力事業の24時間年中無休のフィットネスクラブ運営において業界トップクラスの店舗数を誇り、コスト削減と効率的な店舗運営で競争力を維持しています。マシン特化型のジム形態により安全で利便性の高いトレーニング環境を提供し、フランチャイズ展開で急速な店舗拡大を図っています。地域連携プログラムや大学内店舗、企業施設内店舗の展開など新たな顧客層の開拓を進めており、デジタルサイネージによる会員サービスも強化しています。新型コロナ禍でも業績は回復基調にあり、営業利益は流行前を上回っています。今後も地方都市や多様なライフスタイルに対応した店舗展開を戦略の柱とし、持続可能な成長とブランド価値向上を目指しています。
豆知識
興味深い事実
- 世界7大陸に4000店舗以上の展開を持つグローバルチェーン。
- 日本で24時間営業フィットネスクラブを初導入した先駆者。
- 店舗の多くはフランチャイズ運営で約8割を占める。
- タトゥーは日本店舗で厳しく制限されている珍しい運営方針。
- 24時間無人店舗運営により人件費を大幅に削減している。
- 会員専用のセキュリティキーで全国の店舗を行き来可能。
- 防犯カメラが20台以上設置されており安全管理を徹底。
- コロナ禍で売上高落ち込みは少なく営業利益は増加傾向。
- 日本国内での店舗数は世界第2位、アメリカに次ぐ規模。
- 地域医療機関と連携したヘルスケアプログラムを推進中。
- 2022年静岡県浜松市とスポーツ推進協定を締結。
- 2024年奈良県と包括連携協定を締結し地域健康増進に寄与。
- インスタ連動のデジタルサイネージで会員サービス拡充。
- 法人向け健康プログラムや施設運営支援にも注力。
- 深夜は無人の店舗も多く安全管理に警備会社が対応。
隠れた関連
- 野村不動産出身のグループ創業者がマスターフランチャイジーを運営。
- TDKグループの社員寮にジム開設し企業福利厚生支援を強化。
- 地域医療機関の健康プログラムと連携し介護予防に貢献。
- お笑い芸人野田クリスタルのジム「クリスタルジム」と業務提携。
- 独自の無人店舗モデルにより他のフィットネスクラブとは差別化。
- アメリカの親会社とのフランチャイズ契約により事業拡大。
- 新宿区西新宿に本社を置き都市部戦略を強化。
- 台湾、アジア諸国にも店舗展開しグローバルネットワーク構築。
将来展望
成長ドライバー
- フランチャイズ展開による全国店舗数の増加
- 24時間営業の利便性による会員基盤拡大
- 地域医療機関との連携強化による差別化
- 法人向け健康プログラムの拡大
- デジタル技術を活用した会員サービス向上
- 若年層を中心に多様な顧客層の獲得
- フィットネス多様化への対応(ヨガ・バレエ等)
- 感染症対策と衛生管理の強化による安心感推進
- 地方都市や企業施設内への積極的な進出
- 環境負荷低減への取り組み強化
戦略目標
- 国内店舗数2000店達成による市場シェア拡大
- 会員数150万人以上の基盤確立
- 地域医療連携プログラムの全国展開
- 法人向け健康サービス売上高50億円超達成
- カーボンニュートラル実現に向けた運営体制構築
事業セグメント
フィットネスクラブフランチャイズ運営
- 概要
- フランチャイズ加盟店に対する運営支援及び店舗開発サービス。
- 競争力
- ブランド力と効率的な24時間営業モデル
- 顧客
-
- 個人事業主
- 小規模事業者
- 不動産オーナー
- 企業グループ
- 投資ファンド
- 製品
-
- フランチャイズ契約
- 店舗開発支援
- 運営マニュアル提供
- スタッフ研修サポート
法人向け健康プログラム
- 概要
- 企業や病院と連携した健康増進支援サービス。
- 競争力
- 地域・医療機関との連携体制
- 顧客
-
- 企業福利厚生担当
- 病院・医療機関
- 自治体
- 教育機関
- 製品
-
- 健康増進プログラム
- 地域ヘルスケアプログラム
- 企業内フィットネス施設運営支援
店舗ソフトウェア・サービス提供
- 概要
- 効率的な店舗運営を支えるITサービス提供。
- 競争力
- デジタル活用による業務効率化
- 顧客
-
- フランチャイズ店舗
- 直営店舗
- 運営管理部門
- 製品
-
- 会員管理システム
- デジタルサイネージ配信システム
- オンライン予約管理
競争優位性
強み
- 24時間年中無休の営業体制
- マシン特化型で効率的な運営
- 国内外に広がるフランチャイズ網
- 高いブランド認知度
- 地域連携による差別化
- デジタルサイネージ等IT活用
- 安価な月会費設定
- 充実した防犯システム
- スタッフのシフト制運用
- 幅広い年齢層の会員獲得
- 多様な店舗立地展開
- 新規事業開発への積極性
- 地域密着型健康プログラム
- 全国47都道府県に出店
- 世界第2位の国内店舗数
競争上の優位性
- 24時間営業により柔軟な利用環境を提供
- フランチャイズモデルにより爆発的店舗展開が可能
- マシンジム特化型により維持費と人件費を削減
- 地域医療機関との連携による健康増進支援
- デジタルコンテンツ配信による会員サービス向上
- 清潔で安全な環境維持に注力
- 国内トップクラスの店舗数を活かしたブランド力
- 会員専用セキュリティキーによる入退場管理
- 多様な顧客ニーズに柔軟に対応可能な営業時間
- 若年層から中年層を主たるターゲットとして狙い撃ち
- 地域ごとのフランチャイズオーナーとの強固なパートナーシップ
- 法人向けや医療連携プログラムなど多角的な事業展開
- 新設ブランドでフィットネスジャンルの拡大戦略
- 低コスト運営による安定収益モデル
- 強固な財務基盤による持続的成長
脅威
- 競合ジムの増加および差別化の難航
- 人口減少による市場縮小リスク
- 新型感染症などの社会的影響による会員減少
- フランチャイズ店舗間の品質差によるブランド影響
- 人手不足が運営効率に影響
- 設備故障等によるサービス停止リスク
- 価格競争による収益性低下
- 利用者のトレンド変化による需要変動
- 法規制強化の可能性
- 自然災害による店舗運営への影響
- 地域による集客力差
- 経済情勢の悪化による消費者支出減少
イノベーション
2024: 大学キャンパス内初出店
- 概要
- 東京理科大学野田キャンパス内に初の大学内店舗を開設。
- 影響
- 若年層会員の獲得拡大に貢献
2024: 企業施設内店舗展開開始
- 概要
- TDK系社員寮に初出店し企業向け展開を強化。
- 影響
- 法人顧客層の拡大に寄与
2022: 地域ヘルスケアプログラム開始
- 概要
- 徳山病院と連携した健康増進プログラムを提供開始。
- 影響
- 地域医療連携によるブランド強化
2021: デジタルサイネージ配信システム
- 概要
- 全国300店舗にAF-Healthier TV導入し情報発信を強化。
- 影響
- 顧客コミュニケーションの向上
2020: 新型コロナ感染対策ガイドライン策定
- 概要
- 店舗運営と会員管理に感染防止策を導入。
- 影響
- 営業継続と会員信頼の確保
2023: 新ブランドでバレエ・ヨガクラス開始
- 概要
- 多様なニーズに対応する新フィットネスブランドを展開。
- 影響
- ターゲット層の拡大と顧客満足度向上
2021: 24時間無人店舗運営モデルの確立
- 概要
- シフト制スタッフとセキュリティ強化で無人運営を実現。
- 影響
- 人件費削減と営業効率の改善
サステナビリティ
- 店舗の水使用量削減プログラム実施
- シャワールーム無料開放による地域支援
- 中古トレーニング機器の離島寄贈
- 防犯カメラ設置による安全性向上
- CO2排出削減のため照明・空調設備の省エネ化
- 持続可能な運営モデルの採用
- 災害時の地域支援体制整備
- 従業員の健康増進促進プログラム実施
- 会員への環境意識啓蒙活動
- 店舗と地域の連携強化による社会貢献