オンワードホールディングス
基本情報
- 証券コード
- 8016
- 業種
- 繊維製品
- 業種詳細
- 衣料品・服飾品
- 都道府県
- 東京都
- 設立年
- 1947年09月
- 上場年
- 1961年10月
- 公式サイト
- https://www.onward-hd.co.jp/
- 東証情報
- 東証情報
- Yahoo!ファイナンス
- Yahoo!ファイナンス
- 他の会社
- パルグループホールディングス, ダイドーリミテッド, クロスプラス, TSIホールディングス, ワールド, 三陽商, 三共生興, ルックホールディングス, キング, ナルミヤ, タキヒヨー
概要
オンワードホールディングスは1947年創業の総合アパレル持株会社で、主要ブランド「23区」などを展開し、電子商取引に強みを持つ繊維製品業界の大手企業です。
現状
オンワードホールディングスは2025年2月期に連結売上高約2083億円、営業利益約101億円を計上し、国内外で衣料品・服飾品事業を展開しています。主力ブランド「23区」「五大陸」を中心に、企画・製造・卸売販売を行い、電子商取引の強化に積極的に取り組んでいます。近年はブランドの整理統合を進め、効率的な経営を目指すとともに、環境対応型商品の開発やサステナビリティ施策に注力しています。市場競争は激しく、価格競争や顧客の購買行動変化に対応するためデジタル戦略を強化。アパレル業界再編の中で競合と連携や買収も視野に入れています。中長期的にはサステナブル素材の活用とオンラインプラットフォームの充実で成長を狙い、2030年を見据えたブランド価値向上と市場拡大を推進しています。グローバル展開は縮小傾向にあるものの国内の高品質衣料市場での優位性を確立。労働環境の改善や多様な人材活用にも注力し、企業価値の向上を図っています。
豆知識
興味深い事実
- 設立当初は「樫山商事」として旧日本の衣料品卸販売を担った。
- ブランド名「オンワード」は賛美歌から命名された。
- 多様なブランドを持ち、カジュアル服は除く総合的な展開。
- 2014年には海外高級ブランド事業から撤退し事業再編を実施。
- ユニフォーム事業への特化でBtoB分野を強化している。
- ブランド整理による経営効率化で収益体質を改善。
- ファッション業界初の環境配慮型素材拡大を推進。
- 創業時の大阪から東京に本社を移転し現在に至る。
- 創業家は三越出身者が中心で長い歴史を有する。
- 株式上場は1961年から、東証プライム上場を維持。
隠れた関連
- 創業者の商標登録時、賛美歌の曲名からブランド名「オンワード」を採用。
- オンワードコーポレートデザインは法人向けユニフォームに強く、多種多様な業界と取引。
- かつて保有した海外アパレルブランドの売却により事業の集約を図った。
- 三陽商会やワールドと業界において競合かつ協業関係を持つ。
- IT・デジタル技術の応用により急成長するEC市場で優位性を築きつつある。
- 環境配慮のサステナビリティ施策はIKKグループの先駆的事例となっている。
- 伝統的な和装から洋装への業態転換に成功した歴史を持つ。
- 東京中心に本社機能集中し、国内販売ネットワークを最適化。
将来展望
成長ドライバー
- 国内高齢化に伴うミドルシニア層の需要拡大
- ECとオムニチャネル戦略の強化による販売増加
- サステナブル製品への市場ニーズの高まり
- ユニフォーム事業の法人顧客拡大
- ブランド連携・コラボレーション企画による新規開拓
- デジタル化とAI活用による業務効率向上
- アジア圏を中心とした選定された海外市場展開
- 新規素材開発による差別化商品創出
- 顧客体験価値向上への投資
- 持続可能なファッションへの対応強化
- 社員の多様性推進によるイノベーション促進
- サプライチェーンの環境負荷低減
戦略目標
- EC売上比率40%以上達成
- 主要ブランドのサステナブル商品の割合70%以上
- CO2排出量50%削減
- 法人ユニフォーム事業売上200億円達成
- デジタル技術導入による業務効率20%改善
- 女性管理職比率30%以上
- アジア市場への限定的展開拡大
- 持続可能な素材割合80%以上
- 顧客満足度90%以上維持
- ブランド価値最大化による利益率改善
事業セグメント
法人ユニフォーム事業
- 概要
- 多様な業種に対応した法人向けユニフォームとブランディング支援。
- 競争力
- 提案力と高品質なカスタマイズ対応
- 顧客
-
- 企業
- サービス業
- 飲食店
- 病院・医療施設
- ホテル・旅館
- 製品
-
- 制服
- 作業服
- プロモーショングッズ
- 空間デザインサービス
インポートブランド卸売
- 概要
- 海外ブランド商品の国内卸売と販売サポート。
- 競争力
- 高級ブランドの販売ノウハウ
- 顧客
-
- 国内専門店
- 百貨店
- セレクトショップ
- 製品
-
- 海外高級ファッション
- アクセサリー
- シューズ
ブランド企画・開発
- 概要
- グループ内外のブランド企画とマーケティング支援。
- 競争力
- 豊富な企画経験と市場知見
- 顧客
-
- グループ子会社
- 小売パートナー
- 製品
-
- 衣料品企画
- デザイン開発
- マーケティング支援
製造・物流管理
- 概要
- 効率的な生産と物流管理サービスの提供。
- 競争力
- 国内外ネットワークの最適化
- 顧客
-
- 製造委託先
- 小売業者
- 製品
-
- 生産管理サービス
- 物流最適化
デジタル販売支援
- 概要
- デジタルチャネルの販売支援と顧客分析提供。
- 競争力
- eコマース構築のノウハウ
- 顧客
-
- 自社ECサイト
- 提携ECモール
- 小売パートナーEC
- 製品
-
- ECプラットフォーム
- 顧客分析サービス
環境・サステナビリティ推進支援
- 概要
- サステナビリティ対応素材の調達と支援を提供。
- 競争力
- 業界トップレベルの環境対応技術
- 顧客
-
- グループ企業
- パートナー企業
- 製品
-
- 環境対応素材
- サステナビリティコンサル
海外事業展開支援
- 概要
- 海外市場のリサーチとブランド適応支援。
- 競争力
- 国内外の経験豊富な人材
- 顧客
-
- 海外販売子会社
- 現地パートナー
- 製品
-
- 市場調査
- ブランドローカライズ
新技術・素材開発
- 概要
- 耐久性や環境配慮型素材の開発を推進。
- 競争力
- 社内研究開発力と技術力
- 顧客
-
- 開発チーム
- 製造部門
- 製品
-
- 機能性素材
- 環境配慮素材
コラボレーション企画
- 概要
- ブランド間のコラボ商品企画と販促支援。
- 競争力
- 豊富なブランドネットワーク
- 顧客
-
- 国内外ブランド
- デザイナー
- 製品
-
- 限定商品企画
- 共同マーケティング
小売店舗運営支援
- 概要
- 効率的な店舗運営と販売力向上を支援。
- 競争力
- 経験豊かな店舗運営ノウハウ
- 顧客
-
- 直営店
- フランチャイズ店
- 製品
-
- 店舗企画
- 販売スタッフ教育
物流ソリューション
- 概要
- 物流効率化とコスト削減のソリューション。
- 競争力
- 多拠点展開の物流網
- 顧客
-
- メーカー
- 小売業
- 製品
-
- 物流センター運営
- 配送管理
カスタマーサポートサービス
- 概要
- 顧客満足度向上のためのサポートを提供。
- 競争力
- 迅速な対応力と信頼性
- 顧客
-
- 自社顧客
- 小売パートナー顧客
- 製品
-
- 顧客対応
- アフターサービス
競争優位性
強み
- 多様なブランド展開による市場カバレッジ
- 電子商取引を強化した販売チャネル
- 長年のアパレル業界経験とノウハウ
- 高品質な製品企画・製造力
- 強固な国内販売ネットワーク
- 環境配慮とサステナビリティ対応
- 強力なブランド価値と顧客基盤
- 積極的なデジタルマーケティング
- 充実したBtoBユニフォーム事業
- 多様な顧客層への対応力
- 安定した財務基盤
- 業界大型プレーヤーとしての認知度
- 長期的なブランド育成方針
- 豊富な商品ラインナップ
- 国内外の販売チャネルの多様性
競争上の優位性
- 「23区」「五大陸」などの強力なブランド展開
- EC販売を強化し市場変化に迅速対応可能
- 法人数に応じたユニフォーム提供に特化したサービス
- デジタルとリアル店舗の融合戦略による顧客接点拡大
- 環境配慮商品の企画開発で差別化を実現
- 豊富な国内市場での販売経験と信頼
- 衣料品分野に特化した専門性の高さ
- 多ブランド展開によるリスク分散
- グローバルファッションブランドの過去ノウハウ活用
- 迅速な企画・商品開発サイクル
- サプライチェーンの効率化とコスト管理力
- 着用感・機能性に重点を置いた商品開発
- 良好な顧客データ活用で需要予測精度向上
- 業界大手との競争経験による戦略的柔軟性
- カスタマーサポート体制の充実
脅威
- 国内・海外のアパレル市場縮小
- ファストファッションやネット専業の台頭
- 消費者の嗜好多様化によるブランド選択難化
- 原材料価格の変動リスク
- 国内労働力不足による生産コスト上昇
- 環境規制強化による事業運営コスト増加
- 新興ブランドの市場侵食
- EC市場での競合激化
- 為替変動による輸入コスト変動
- 顧客の価格志向強化と値引き圧力
- パンデミック等不測の外的要因による業績影響
- 社会的サステナビリティ対応の遅れ
イノベーション
2023: デジタル販売チャネルの大幅強化
- 概要
- 自社ECプラットフォームを刷新し、オンライン販売体制を強化。
- 影響
- EC売上が前年比30%増加し顧客接点拡大。
2022: サステナブル素材採用の拡大
- 概要
- 環境配慮型素材の積極採用で製品の環境負荷低減を推進。
- 影響
- 主要ブランドの30%製品に環境素材使用。
2021: ブランド統合による経営効率化
- 概要
- ブランド数を整理し運営体制を効率化。グループ全体の収益性を向上。
- 影響
- 営業利益率5%改善に寄与。
2024: AI活用による需要予測精度向上
- 概要
- AIツール導入で市場動向や顧客ニーズの分析を効率化。
- 影響
- 在庫削減率15%、欠品減少20%。
2023: 法人ユニフォーム事業のBtoBサービス刷新
- 概要
- オンワードコーポレートデザイン事業を強化し顧客カスタマイズ対応拡大。
- 影響
- 顧客満足度向上と売上増加を達成。
2020: スマートフィッティング導入
- 概要
- 店舗でのバーチャル試着システム導入により顧客体験を向上。
- 影響
- 店舗での購買率増加に寄与。
サステナビリティ
- 環境配慮型素材の積極採用推進
- CO2排出削減目標2025年までに20%達成
- 廃棄物リサイクルシステムの導入
- サプライチェーンの環境監査実施
- 地域社会との協働による環境啓発活動
- ESG投資基準対応の強化
- 労働環境の国際基準適合
- 廃棄衣料リサイクルプログラム拡大
- サステナビリティ報告書の毎年公開
- プラスチック包装削減の目標設定