東洋埠頭
基本情報
- 証券コード
- 9351
- 業種
- 倉庫・運輸関連業
- 業種詳細
- 倉庫・物流
- 都道府県
- 東京都
- 設立年
- 1946年05月
- 上場年
- 1949年05月
- 公式サイト
- https://www.toyofuto.co.jp/
- 東証情報
- 東証情報
- Yahoo!ファイナンス
- Yahoo!ファイナンス
- 他の会社
- ＳＢＳホールディングス, 特殊電極, トーアミ, エリアリンク, 鴻池運輸, ＡＺ－ＣＯＭ丸和ホールディングス, ＮＩＰＰＯＮ ＥＸＰＲＥＳＳホールディングス, 三菱倉庫, 三井倉庫ホールディングス, 住友倉庫, 渋沢倉庫, 日本トランスシティ, 丸八倉
概要
東洋埠頭は1946年創業の東京都を拠点とする倉庫・運輸関連業界の大手港湾事業会社で、埠頭・倉庫事業を軸に業界トップクラスの規模と強固な事業基盤を持つ企業です。
現状
東洋埠頭は2020年3月期に連結売上高約347億円、営業利益約14億円を計上し、安定した財務基盤を保っています。主力は港湾運送及び倉庫事業で、川崎や豊洲地域を中心に広大な埠頭施設を所有し、特殊倉庫展開も推進しています。日経データによると倉庫・物流サービス業界の中でトップの業績を誇り、競合他社を凌駕する地位を築いています。持続可能な物流サービスの提供に注力し、環境負荷低減策や品質管理体制を強化中です。加えて、デジタル化による物流効率化や顧客サービス向上に積極的に取り組んでおり、今後も都市型物流の進展に対応した成長が期待されています。2023年には東京証券取引所スタンダード市場に市場変更し、より市場の実態に即した企業経営を志向しています。さらなる収益拡大と地域社会への貢献を戦略目標に掲げています。
豆知識
興味深い事実
- 日満倉庫から事業継承し約90年の歴史を持つ。
- 埠頭業界では売上と規模でトップクラスの企業。
- 川崎や豊洲の主要埠頭を中心に事業展開。
- 港湾荷役から特殊倉庫まで幅広くサービス提供。
- 資本金は82億6000万円（2020年3月31日現在）。
- 大量の冷蔵・危険物倉庫を保有し物流の多様性対応。
- 顔を合わせる顧客担当者の信頼度が高い。
- 従業員数は連結で824名と堅実な規模。
- 1949年5月から東京証券取引所に上場。
- プライム市場からスタンダード市場へ市場区分変更。
- 本社は晴海トリトンスクエアに所在。
- 第一生命保険など安定した大手株主が多い。
- 特殊倉庫開発の先駆的推進企業。
- 埠頭業界に長年貢献している老舗。
- 港湾作業員の安全教育に注力している。
隠れた関連
- 南満州鉄道の物流部門からスタートした歴史的背景がある。
- 複数の銀行や生命保険会社が主要株主として関与している。
- 埠頭大手として三菱倉庫や住友倉庫と競合している。
- 豊洲や川崎の埠頭地域で物流インフラの中核を担う。
- 子会社に東洋トランスや鹿島東洋埠頭などを保有し事業を拡大。
- 長期的に港湾運送と倉庫サービスを二軸の事業とする。
- 東京都中央区晴海に本社を構え港湾関連の要所に近接。
- 特殊倉庫分野での技術力を活かし他社との差別化を図っている。
将来展望
成長ドライバー
- 都市型物流需要の増加と拠点集約化
- 特殊倉庫ニーズの高度化と拡大
- デジタル技術による物流効率化成長
- 環境規制対応の物流ソリューション需要
- 国内外物流ネットワークの再構築需要
- 老朽化インフラ更新需要の高まり
- EC市場拡大による物流サービス強化
- 顧客多様化へのサービス適合強化
- 安全管理・労働環境改善への投資増加
- 持続可能な社会実現に向けた取り組み拡充
- 新規人材獲得と育成による組織力強化
- 物流政策変更によるビジネスチャンス
戦略目標
- 港湾荷役作業効率の30%向上
- 特殊倉庫設備の30%増強
- CO2排出量40%削減の環境目標達成
- 顧客満足度90%以上の維持
- デジタル化による業務効率化率50%目標
- 従業員数を1000人規模に拡大
- 新規事業売上高で全体の20%達成
- 運営施設の耐震・防災強化
- サステナビリティ報告書の透明性向上
- 長期安定株主の割合維持・拡大
事業セグメント
港湾荷役サービス
- 概要
- 港湾にて貨物の積替え・搬送および関連する管理とサポート業務を提供。
- 競争力
- 高効率な荷役作業と広範囲な港湾施設運営による迅速対応
- 顧客
-
- 船会社
- 貨物輸入業者
- 物流企業
- 製造業者
- 卸売業者
- 港湾管理者
- 倉庫業者
- 商社
- 政府機関
- 輸出入事業者
- 建設業者
- 公益法人
- 運送業者
- 特定貨物取扱業者
- 港湾運送業者
- 製品
-
- コンテナ荷役作業
- バルク荷役作業
- 自動車荷役
- 特別貨物取り扱い
- クレーン作業
- 離岸荷役
- 貨物積卸サポート
- 特殊貨物輸送
- 港湾機器レンタル
- 搬送管理
- タグ付けサービス
- 貨物検査
- 荷役技能訓練
- 保安監督
- トレーサビリティ管理
倉庫保管サービス
- 概要
- 多様な貨物を対象とした高品質で信頼性の高い倉庫保管及び管理サービス。
- 競争力
- 首都圏主要地域での広範囲倉庫ネットワークと特殊倉庫展開
- 顧客
-
- 製造業者
- 商社
- 食品業界
- 化学品メーカー
- 冷凍物流企業
- 流通業者
- 医薬品業界
- 電子機器メーカー
- EC事業者
- 小売業者
- 物流会社
- 輸出入業者
- 建設資材業者
- 危険物取り扱い業者
- 特殊貨物扱い業者
- 製品
-
- 一般貨物保管
- 温度管理倉庫
- 危険物倉庫管理
- 高セキュリティ倉庫
- トレーサビリティシステム
- 棚卸し管理
- フルフィルメントサービス
- 在庫管理システム
- 物流センター運営
- 輸送手配サポート
- 緊急対応保管
- 保管貨物保険
- 異物混入防止管理
- 梱包・検品連携
- 専用区画管理
物流ソリューション
- 概要
- 効率的な物流システムとIT技術を用いた包括的な物流サービスを提供。
- 競争力
- IT活用による効率的な物流管理と顧客密着のサービス体制
- 顧客
-
- 小売業者
- EC事業者
- 製造企業
- 輸出入事業者
- 卸売業者
- 配送業者
- 医薬品業界
- 食品業界
- 建設資材会社
- 運送会社
- 流通センター
- 商社
- 倉庫管理企業
- サプライチェーンマネジメント企業
- シッピングエージェント
- 製品
-
- 輸配送管理
- 在庫最適化
- 物流コンサルティング
- 輸送手配システム
- ピッキング・梱包
- ロジスティクスITソリューション
- 輸送品質管理
- デジタル物流モニタリング
- 顧客向けトラッキング機能
- 倉庫ー陸上輸送連携
- カスタムクリアランスサポート
- 温度管理輸送
- 緊急物流対応
- 環境配慮型物流
- アウトソーシング
特殊倉庫・冷蔵倉庫事業
- 概要
- 温度管理が求められる荷物向けに高スペックな特殊倉庫サービスを展開。
- 競争力
- 最新鋭の温度管理設備と規制対応力で多様なニーズに対応
- 顧客
-
- 食品メーカー
- 医薬品企業
- 化学品企業
- 農産物産出者
- 輸出入業者
- 流通事業者
- 加工食品業者
- 物流事業者
- 医療関連施設
- 消費財メーカー
- 商社
- 冷凍食品企業
- 研究機関
- フレッシュフード業者
- 食品卸売業者
- 製品
-
- 冷蔵冷凍保管
- 温度管理プラスチック倉庫
- 危険物温度管理倉庫
- 医薬品専用倉庫
- 品質管理システム
- トレーサビリティ設備
- 特殊環境倉庫
- 認証取得倉庫
- 温度帯別管理
- 入出庫管理
- 品質保証サービス
- 物流サポートシステム
- モニタリング機器
- 緊急冷蔵対応
- 倉庫間連携
物流施設賃貸・不動産サービス
- 概要
- 物流関連施設の賃貸や管理など包括的な不動産サービスを提供。
- 競争力
- 広範囲な物流施設ネットワーク並びに高い安定稼働実績
- 顧客
-
- 物流企業
- 製造業者
- 商社
- 小売業者
- 不動産投資家
- EC関連事業者
- 輸送会社
- 建設事業者
- 運送企業
- 開発業者
- 金融機関
- 施設管理会社
- 流通センター
- 地方自治体
- 産業団地管理者
- 製品
-
- 倉庫賃貸
- 物流施設管理
- テナント管理
- 施設改修・保守
- 物件仲介
- 不動産コンサルティング
- 土地開発
- 設計監理
- 契約管理
- 物流基地提供
- セキュリティ管理
- 契約更新サポート
- 環境性能管理
- 災害対応備蓄施設
- 共有スペース提供
倉庫内付帯サービス
- 概要
- 倉庫内での検査・梱包等の付帯業務を効率的にサポート。
- 競争力
- 熟練作業員による高品質サービスと柔軟対応力
- 顧客
-
- 物流事業者
- 製造業者
- 小売業者
- 食品加工業者
- 医薬品企業
- 商社
- 流通企業
- EC事業者
- 輸送会社
- 卸売業者
- 梱包業者
- 検品業者
- 倉庫管理者
- 運送業者
- 検出・保管サービス業者
- 製品
-
- 梱包・包装作業
- 検品・出荷検査
- ラベル貼付
- 品質管理支援
- デジタル在庫管理
- 荷役補助
- 出荷調整
- 発送代行
- 品質監査
- 在庫棚卸
- 返品処理
- トレーサビリティ管理
- 貨物検査
- 効率化提案
- 商品検査
貨物保険・リスク管理
- 概要
- 貨物の損害リスクを低減する保険とリスク管理サービスを提供。
- 競争力
- 物流現場の知識を活用した精緻なリスク評価と対応力
- 顧客
-
- 貨物所有者
- 物流事業者
- 輸出入業者
- 製造業者
- 卸売業者
- 船会社
- 運送会社
- 商社
- 保険代理店
- 倉庫管理者
- 輸送業者
- 金融機関
- 貨物ブローカー
- サプライチェーン企業
- 倉庫運営会社
- 製品
-
- 貨物損害保険加入サポート
- リスクアセスメント
- 事故対応支援
- リスクマネジメントコンサル
- 保証サービス提供
- 保険商品提案
- 法令順守指導
- 保険契約管理
- 貨物追跡サポート
- クレーム対応
- 事故予防策
- 保険料評価
- 事故報告書作成
- 保険連携
- 補償範囲調整
技術導入・デジタル物流システム
- 概要
- 先進IT技術導入による物流最適化と効率向上支援を実施。
- 競争力
- 豊富な現場経験を基に開発した高機能システム群
- 顧客
-
- 物流企業
- 倉庫業者
- 輸送事業者
- 製造業者
- EC事業者
- 商社
- 流通企業
- 配送事業者
- 政府機関
- 物流コンサルティング会社
- IT企業
- 研究機関
- ベンダー
- 倉庫管理システム導入会社
- 運送会社
- 製品
-
- 倉庫管理システム提供
- 貨物追跡システム
- デジタル化物流管理
- トラッキングアプリ
- AI物流予測分析
- IoT貨物管理
- 業務効率化ツール
- 自動仕分けシステム
- 作業支援ロボット
- コンサルティング
- データ解析サービス
- 顧客連携プラットフォーム
- 安全管理モニタリング
- 在庫最適化ツール
- ドローン配送実験
環境対応物流サービス
- 概要
- 環境負荷低減を目指した持続可能な物流サービスを提供。
- 競争力
- 環境規制遵守と先進技術導入による物流革新力
- 顧客
-
- 物流企業
- 製造業者
- 商社
- 行政機関
- 環境団体
- 運送事業者
- 倉庫業者
- EC事業者
- 流通業者
- リサイクル業者
- サステナビリティ推進企業
- 環境コンサルタント
- 研究機関
- 省エネ機器メーカー
- 乳業・食品メーカー
- 製品
-
- CO2排出削減プログラム
- 省エネ倉庫運営
- 廃棄物リサイクル
- 環境配慮物流提案
- 緑エネルギー導入
- 再生可能エネルギー活用
- エネルギー管理システム
- 環境監査サポート
- 環境教育・研修
- 企業向け報告支援
- グリーン調達推進
- 物流環境評価
- 環境報告書作成支援
- 気候変動対応策
- サプライチェーン環境最適化
教育・人材育成事業
- 概要
- 物流業界で必要とされる技能向上と安全管理の教育事業を展開。
- 競争力
- 実務に即した高品質な研修カリキュラム提供
- 顧客
-
- 物流企業
- 倉庫業者
- 港湾管理者
- 運送業者
- 製造業者
- 商社
- 行政機関
- 教育機関
- 研修会社
- 人材派遣会社
- 労働組合
- サプライチェーン企業
- 物流関連NPO
- 安全教育機関
- キャリア支援機関
- 製品
-
- 荷役作業訓練
- 安全管理研修
- 物流管理講座
- 技能向上プログラム
- 新人研修
- リーダーシップ教育
- 資格取得サポート
- 研修用教材提供
- 業務効率化研修
- 労働安全教育
- 多様性研修
- メンター制度
- 現場実習
- コンプライアンス教育
- オンライン講座
コンサルティング・サポート事業
- 概要
- 物流領域を中心に業務効率化と経営課題解決を目指すコンサルティングを展開。
- 競争力
- 現場に根差した実践的提案と豊富な業界知識
- 顧客
-
- 物流企業
- 製造業者
- 商社
- EC事業者
- 行政機関
- 港湾管理者
- 倉庫運営会社
- 環境団体
- 運送会社
- 流通業者
- 人材育成企業
- 保険会社
- 金融機関
- 設備管理会社
- 事業継続計画立案者
- 製品
-
- 業務改善コンサル
- 物流施設最適化
- 環境対応助言
- 安全管理プラン
- 経営戦略策定支援
- リスク評価
- 市場調査
- 人材育成計画
- IT導入支援
- プロジェクト管理
- 規制対応指導
- サプライチェーン強化
- 財務分析助言
- 事業継続計画策定
- 資金調達コンサル
設備保守・管理サービス
- 概要
- 倉庫や港湾施設の設備維持管理と保守サービスを提供。
- 競争力
- 豊富な点検実績と迅速対応力が強み
- 顧客
-
- 倉庫運営企業
- 港湾管理者
- 物流企業
- 製造業者
- 運送業者
- 自治体
- 建設業者
- 資材管理業者
- エネルギー企業
- 不動産管理会社
- 冷蔵設備管理
- 施設管理業者
- 保守会社
- 建築設備会社
- セキュリティ企業
- 製品
-
- 倉庫設備保守
- 冷蔵機器メンテナンス
- セキュリティ管理
- クレーン設備点検
- 照明設備管理
- 避難安全設備保守
- エネルギー管理
- 空調設備管理
- 設備改善提案
- 緊急修理対応
- 施設保全計画
- 設備更新計画
- リスク管理支援
- 定期点検業務
- 設備関連行政対応
競争優位性
強み
- 国内最大級の埠頭事業規模
- 首都圏の物流拠点に強み
- 多様な特殊倉庫設備保有
- 安定した取引先基盤
- 豊富な荷役作業経験
- 高度な安全管理体制
- 広範な物流ネットワーク
- 質の高い顧客サービス
- 確固とした財務基盤
- 環境配慮体制の整備
- 柔軟なカスタマイズ対応
- 高効率な港湾運送システム
- 従業員の高い専門性
- 長年の業界実績
- 迅速な問題解決力
競争上の優位性
- 首都圏における戦略的拠点保有で顧客利便性高い
- 特殊倉庫の多様化による幅広い顧客ニーズ対応
- 多様な荷役・運送機能を自社で統合運用可能
- 長期安定した株主および取引先基盤による信用力
- 高い品質安全基準を維持し信頼獲得
- 最新の物流ITシステム導入で効率化推進
- 環境対応を重視した持続可能な事業展開
- 顧客に寄り添った柔軟なサービス設計と提供
- 大規模設備投資による市場競争力強化
- 熟練したスタッフによる高品質な運営管理
- 豊富な業界知識とノウハウによる問題解決力
- 多業種対応できる幅広いサービスラインアップ
- 幅広い物流関連サービスのワンストップ提供
- 経営の安定性と透明性による顧客信頼
- 地域密着型の社会貢献活動による企業好感度
脅威
- 国内港湾競合の激化
- 物流需要の景気変動影響
- 法規制強化・環境規制対応コスト
- 国際物流の不透明性とリスク
- 人手不足による運営負荷の増大
- 技術革新に伴う設備投資負担
- 自然災害による港湾機能停止リスク
- 海上輸送の安全リスクと遅延
- 価格競争の激化による利益率低下
- グローバルサプライチェーン不安定化
- 感染症などの社会的リスク
- 貿易政策の変動による影響
イノベーション
2023: スマート倉庫システム導入
- 概要
- IoTセンサーとAI解析技術を活用し、倉庫内在庫管理の自動化を実現。
- 影響
- 作業効率20%向上、無駄な在庫削減に成功
2022: 環境配慮型エネルギー設備の導入
- 概要
- 太陽光発電や省エネ照明を倉庫および施設に導入しCO2削減推進。
- 影響
- 年間CO2排出量5%削減を達成
2021: デジタル物流プラットフォーム構築
- 概要
- 顧客向けに貨物追跡や運用管理をオンラインで可能にするシステムを開発。
- 影響
- 顧客満足度向上とコスト削減効果が確認された
2024: 自動運転フォークリフトの実用化
- 概要
- 倉庫内物流の効率化と安全性向上のため自動運転技術を導入。
- 影響
- 人件費削減と労働安全リスク低減に成功
2020: バリアブルタグとRFID活用開始
- 概要
- 貨物管理精度向上のためRFIDタグの導入を拡大。
- 影響
- 在庫誤差率の大幅低減に貢献
サステナビリティ
- 港湾におけるエコ活動推進と廃棄物削減
- 再生可能エネルギーの積極活用
- CO2排出量削減のため省エネ設備導入
- 環境法規制遵守体制の徹底
- 低環境負荷物流サービスの開発
- 環境意識の高い社員教育プログラム
- 環境マネジメントシステムの国際認証取得
- 地域環境保護活動への参画
- 廃棄物リサイクル率向上計画実施
- 省資源技術の継続的導入